Pexip Infinity (ペクシプ インフィニティ)の事例紹介 製造企業様

Pexip Infinityを導入し、テレビ会議システムとSkype for Businessの連携を実現

既存資産を無駄にせず活用

Pexip Infinity事例紹介 製造企業様 製造企業様では、既存のテレビ会議システムとSkype for Businessを連携するために、既存テレビ会議システムとPexip Infinityを組み合わせた会議環境を構築されました。

同社様では、以前から社内コミュニケーション活性化を目的にテレビ会議システムを導入されていました。3年ほど前に専用MCUとテレビ会議システムをリプレースし、運用方法は変わらず快適に利用されていましたが、Office 365の導入をきっかけに社内でSkype for Businessを利用するシーンが少しずつ増えてきました。

テレビ会議システムは、本社は3つの会議室と各支社のメイン会議室に設置されていますが、予約がいっぱいで使いたいときに使えないことや担当者レベルでの打ち合わせへの会議室利用を遠慮してしまうことからテレビ会議スペースを増やしてほしいというユーザの声があがっていました。
タイミングよくSkype for Businessが社内展開されてからは、1対1や2~3人程度のグループ打ち合わせなどで活用されはじめました。予約なしで利用できる点と自席やコミュニケーションスペースなどパソコンが接続できる所であれば参加場所を選ばない点が利用用途に合い、Skype for Businessが業務に浸透していきました。

コミュニケーションツールが増えたことで利用環境は改善されましたが、システム管理者様はふたつの異なるコミュニケーションツールが運用されることで管理業務の負担が大きくなりました。また、ユーザからはSkype for Businessからもテレビ会議に参加できるようにしてほしいというニーズもでました。
同社様からの構成条件は以下の3つが提示されました。
 ①既存テレビ会議システムを活かしてSkype for Businessと連携ができること
 ②運用方法を変えないこと
 ③オンプレミスの製品であること

既存のテレビ会議システムの導入を担当したVTVジャパンに相談いただき、Pexip Infinityをご提案しました。
Pexip Infinityは、テレビ会議・パソコン・タブレットなどさまざまなデバイスから接続できるマルチプラットフォームシステムです。各主要メーカーのテレビ会議システム・Web会議・Skype for Businessとの接続連携を実現します。
他メーカーが提供するクラウドサービスでもSkype for Businessと連携することができますが、同社様が挙げる条件を全て満たすPexip Infinityが導入されました。

Pexip Infinity事例紹介 製造企業様構成図

① 既存テレビ会議システムを有効活用

既存の専用MCUはSkype for Businessとは接続できない仕様でしたが、購入から3年しか経過しておらず、減価償却が終わるまでは活用する必要がありました。
Pexip Infinityを介した構成にすることで、既存MCU・テレビ会議システムを継続活用と、Skype for Businessとの連携も実現しました。ユーザ側と企業側両方のニーズを満たすソリューションを構築することができ、ご満足いただけました。

② 変わらない操作方法。広がる活用

Peixp Infinityは、専用MCUとSkype for Businessを介するゲートウェイとして機能する構成に変わりましたが、ユーザの立場では今までと変わらない操作方法でテレビ会議に参加できます。操作に関するユーザの負荷や、操作指導に関連するシステム管理者様の負担もなく運用できる点も評価されました。
また、インターネットを介して社外ネットワークからでもアクセスできるようになり、利用シーンの幅が広がりました。外出先や出張先など場所を選ばずに会議に参加できるので、業務効率や機会損失を減らすことにもつながります。

③ オンプレミス構成

Skype for Business連携に対応するソリューションとして他メーカーのクラウドサービスも検討しましたが、セキュリティ面を考慮して同社様はオンプレミス製品であるPexip Infinityを選定されました。既存サーバにPexip Infinityを搭載できる点も選定理由のひとつでした。同社様の既存サーバに搭載したことで導入コストを抑えることができました。

Pexip Infinityの導入以降、さまざまなレベルのコミュニケーションツールが統合されたことで利用頻度が上がり、業務への浸透率が高まったとのことです。システム管理者様もコミュニケーションツールが一本化されたことで効率的に管理でき、負荷が軽減されました。
同社様のさらなる業務効率アップとコミュニケーション活性化に貢献することでしょう。

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